介護用品にもあります、リコール情報

事故 , リコール , 介護製品
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2014.12.29
介護用品のリコール

意外と多い!?介護用品のリコール

リコールになったため、この製品を使用しないで下さいという注意をうながす内容を、テレビのCMなどで見たことがある方は多いのではないでしょうか?リコールとは、販売後にその製品に何らかの欠陥などが見つかり、修理や交換、自主回収を行うことです。 意外と、介護用品にもリコールになるものが多くあります。以下に今までリコールになったことがある介護用品の種類を挙げました。

  • ①介護用ベッド
  • ②ベッド用サイドレール
  • ③手すり
  • ④ポータブルトイレ
  • ⑤手指保護具
  • ⑥車いす/電動車いす
  • ⑦歩行補助車
  • ⑧マッサージ器

  • 実際に、このような介護用品の不具合により、高齢者の方が事故を起こしてしまった例がいくつもあります。
    出典:http://www.caa.go.jp/

    リコールの種類

    リコールには、法によるリコールと自主リコールの2種類があります。
    法によるリコールとは、消費生活用製品安全法によるリコールです。消費生活用製品安全法とは、消費者の安全を守るため、特定の製品の製造や販売を規制するとともに、製品事故に関する情報の収集と提供をすることを目的としています。この法のもとにした、危険性があるとみなされた製品は、強制的にリコールされます。
    これに対して、自主リコールとは、製造・販売した企業が、製品の欠陥などに気付き、自主的にリコールを行うものです。
    出典:http://www.meti.go.jp/

    リコール情報の伝達・確認方法

    リコール製品だと知らないで使用を続けてしまい、事故を起こしてしまった例も多くあるようです。そのため、リコール情報をしっかりと確認することが重要です。リコール情報は以下のような方法で消費者に発信されています。

  • ①テレビのCM
  • ②新聞、雑誌等の広告
  • ③経済産業省・消費者庁などの公的機関のHP
  • ④製品の企業のHP
  • ⑤企業から電話などの直接の連絡
  • ⑥自治体の広告紙

  • リコール情報がもれなく消費者に伝わるように、国も企業も様々な方法を駆使しています。ですが、消費者全員に情報が行き届かないことの方が多いようです。企業側も、リコール製品を購入した消費者全員を把握することは難しく、伝えきれていません。また、消費者が新聞やCMなどで情報を目にしても、自分には関係の無いことだと思い、しっかりと確認を行わないケースもあるようです。なので、消費者自らが情報を得ようとする姿勢が求められます。リコール製品による事故が発生していることを知り、危険性を再認識する必要があります。
    また、初めて使う製品の場合には、説明書をしっかり読み、正しい方法で使用するようにして下さい。
    出典:http://www.kokusen.go.jp/
    消費者庁のリコール確認サイトはこちら
  • http://www.recall.go.jp/
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    coba

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