不要になった介護用品はリサイクルできる？

車いすや介護用ベッド、ポータブルトイレなど、不要になった介護用品の処分に困っていませんか。実は介護用品はリサイクルに出せるんです。

2015年11月25日

不要になった介護用品はどこへ？

介護ベッドや車いすなどの介護用品が不要になったとき、悩んでしまうのはその処分方法です。電動式の介護ベッドなど大型のものは、自治体によっては粗大ごみとしてでも処分できません。民間のリサイクル業者に買い取り査定を依頼するという方法もありますが、場合によってはかえってお金がかかってしまうことも…。使わなくなった介護用品は、どうやって処分するのがスムーズでしょうか？

まずは買ったところに確認

介護用品の処分に悩んだら、まず確認したいのが「購入店での引き取りサービス」の有無です。販売店によっては、不要になった介護用品の引き取りサービスをおこなっているところがあります。店によっては、自宅まで引き取りにきて、分解や搬送をしてくれるところもあるので、そういうサービスがあればぜひ活用したいですね。引き取りできる種類や状態（汚損・破損）に制限を設けているところもあるので、やはりまずは購入店に確認してみるといいでしょう。

社会福祉協議会を通して必要な人のもとへ

「どうせ処分するなら、必要としている誰かへ譲りたい」。そんな人は、ぜひ自治体の社会福祉協議会（社協）へ相談を。

たとえば、東京都の世田谷区社会福祉事業団では、「福祉用具ふれあい情報」という事業で、不要になった介護用品の譲渡を仲介しています。リサイクル対象となるのは、車いす、ポータブルトイレ、浴室まわりの用具、ベッドなど。あくまで「譲渡」ですので、原則として金銭のやりとりはNG。無償での提供となります。世田谷区の場合、引き取り希望者と譲渡希望者が直接交渉を行い、お互いに納得してはじめて譲渡が行われます。

出典：http://www.setagayashakyo.or.jp/

リサイクルに出せる品は社協によって異なる

リサイクルの対象となる介護用品は、汚損・破損がないものであることが前提。著しい使用感があったり、故障していて修理が必要だったりすると、譲ることができません。また、対象となる介護用品の種類は社協によって基準が異なります。未使用の介護用オムツが対象のところもあれば、ポータブルトイレや浴室用具といった、肌に直接触れる介護用品はNGというところもあるので確認が必要です。

せっかく購入した介護用品。必要としている人のもとで有効活用されるのであればなによりですね。処分にかかるコストもおさえられるので、リサイクルもひとつの選択肢にいれてみてはいかがでしょうか？

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